人財育成で、人と組織を元氣にする

永続的繁栄企業づくりの難易度

企業が長期にわたり繁栄し続けるためには、
どのような条件が必要でしょうか？

その答えを探るため、私たちはまず、
企業が永続的に成長しうるものか調査しました。

1. 開業10年で生き残るのは4社に1社

中小企業白書2006によれば、設立後1年で約30%の企業が廃業し、
3年後には52%、10年後にはわずか26%しか存続していません。

さらに、日本には約400万社の企業が存在しますが、
そのうち100年以上存続する老舗企業はわずか1%（約4万社）です。

これからも、企業の永続は非常に困難な課題であることがわかります。

2. 事業やサービスのライフサイクルとイノベーションの必要性

事業やサービスには、導入期、成長期、成熟期、衰退期という
ライフサイクルが存在します。

競争が激化し、売上や利益が成熟期を迎えた後、やがて衰退が訪れます。

そのため、新たな市場やサービスを創造するイノベーションが
必要不可欠です。

特に現代は「VUCA時代」と呼ばれ、変化のスピードが早いため、
陳腐化への対応が求められます。

3. 後継者不足と事業承継の課題

創業社長の平均年齢は40代前半、社長交代時の平均年齢は60代後半です。

事業承継が必要となる時期は、企業にとって避けられないイベントですが、
現在は後継者不足が深刻な問題となっています。

事業を引き継ぐことができても、
二代目や三代目の経営で会社が失敗するケースも少なくありません。

安定した承継とその後の成長は、企業の永続において非常に重要な課題です。

4. 人口減少と市場縮小

日本の人口は減少を続け、
2100年には約3000～4000万人台にまで減少する可能性が指摘されています。

人口減少は即市場の縮小を意味し、
企業にとって生存競争がますます厳しくなることが予想されます。

企業は、このような市場縮小に対応し、柔軟な戦略を採用する必要があります。

永続的繁栄企業の成功条件

このように、企業の永続は難しいとされますが、不可能ではありません。

日本企業の中で約1%が100年以上存続しており、
これらの企業に共通する成功条件を分析しました。

特に受賞歴（「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞など）や
メディア出演（「カンブリア宮殿」や「情熱大陸」など）で評価されている
「いい会社」を対象に、企業に訪問し経営者にインタビューを行い、
永続的に繁栄するための要素を探求しました。

調査対象企業

調査対象とした企業は、以下の通りです。

・株式会社テクノア
　（山﨑耕治社長）

・学校法人みんなのひろば ふじようちえん
　（加藤積一理事長・園長）

・特定非営利活動法人日本経済システムデザイン研究会
　（桜庭大輔代表理事）

・株式会社坂東太郎
　（青谷洋治会長・創業者）

・株式会社さくら住宅
　（二宮生憲相談役・創業者）

・大興電子通信株式会社
　（松山晃一郎社長）

・株式会社ヒューマンルネッサンス研究所
　（立石郁雄社長）

各企業の経営者に直接インタビューし、
その企業が行っている独自の取り組みや成功要因を深掘りしました。

各企業の概況は、フォーラム当日に報告します。

この報告が、みなさまの企業が永続的繁栄を目指すための一助となれば幸いです。

ご案内

以上、いかがでしょうか。

この答えを全力講話しますので、
もし興味をもっていただけました方はぜひ、ご参加ください。

当日は、経営者・リーダーが、200名近く参加されます。

学びと共に、
素敵な経営者同士がつながる機会になればと念願しています。

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